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沿革
江戸時代嘉永年間
- 当院敷地から大塚公園にかけて、松平長門守の下屋敷が設けられてあった。
明治
- 29年 3月
同敷地(小石川区大塚辻町、仲町及び下巣鴨町)に、東京市立養育院(明治5年10月設立)が移転。
大正
- 12年 9月
東京市立養育院が府下板橋町(現所在地)に移転 - 12年 9月
関東大震災の罹災傷病者救護のため、東京市は内務省の委託により30ヶ所の外来診療所と大塚、広尾、本所、深川、青山の簡易療養所を設置。 - 15年 3月
東京市立養育院跡地の一部(8,962坪650)に市立病院建設決定(市参事会議決第72号) - 15年 9月
同地に開設されていた大塚簡易療養所を閉鎖。 - 15年 9月
関東大震災後の首都圏復興事業の一環として、中産階級以下の傷病者の診療を目的に、東京市養育院跡に市立病院の建設を着工
昭和
- 2年 6月
大塚病院本館建設工事着手。 - 3年
大塚公園開園 - 4年 4月
本館等主体工事竣工。 - 4年 4月
東京市立大塚病院設置告示 - 4年 6月
市立大塚病院開設。
所在地 小石川区大塚辻町18番地
建物 鉄筋混凝土造2、3階並に平屋建地下室付
床面積 延べ2,418坪920(特別病室共)
工費 583,477円33銭
収容定員 入院患者155人 外来患者250人
診察科 内科、外科、皮膚科、産婦人科の4科
職員数 院長以下99名
診療開始 6月29日 - 4年 8月
院内に駒込病院付属伝染病室開設 - 7年10月
市域拡張により、常設伝染病院として駒込、本所、荏原、豊多摩、豊島、葛飾の6病院のほか予備施設として大塚、広尾、大久保の普通病院に隔離病棟を併設整備。 - 15年 7月
院内の駒込病院付属伝染病室を独立させ、常設伝染病院として小石川病院を設置。 - 18年 7月
都制施行、東京都立大塚病院と改称。東京市から東京都民生局に移管。 - 20年 8月
終戦時の都立病院は、大塚、広尾、大久保、駒込、豊島、赤坂(築地は駐留軍に接収)の6病院で都民の診療にあたる。 - 21年 9月
衛生局設置、民生局から衛生局に移管。 - 23年 2月
戦災により荒廃していた大塚病院看護宿舎を改造し、監察医務院が開設される。 - 24年 1月
戦後結核患者が著しく増加し、施設も不足したため、衛生局の「衛生施設復興5カ年計画」(重点5項目公共医療機関等の整備拡充、結核対策等)により当院に結核病症30床設置。 - 32年 8月
総合病院の名称使用承認 - 34年12月
都内の結核病床の充足により普通科に転用。 - 37年ごろ
新館建設に合わせ、病床規模を228床にする。 - 38年 6月
地方公営企業法が病院事業に適用される。 - 41年 3月
所在地が文京区大塚辻町18番地から豊島区巣鴨7丁目1841番地に変更。 - 44年 4月
住居表示を豊島区南大塚2丁目8番1号に変更。 - 55年 7月
改築のため事業休止。 - 62年 7月
改築工事竣工(工期 延33カ月)
敷地面積 18,701.69㎡
延床面積 49,150.440㎡
建設工費 186億9千万円 - 62年 8月
大塚病院医療連携懇談会設置 - 62年 9月
新大塚病院開設許可 - 62年10月
1次開設(規模:入院 248床、外来 350人) - 63年 4月
2次開設(規模:入院 305床、外来 450人)
平成
- 元年 4月
全面開設(規模:入院 500床、外来 730人) - 2年 4月
臨床研修病院の指定 - 2年 4月
薬相談窓口の設置 - 2年 6月
地域医師会と医師の生涯学習に関する協定書の締結 - 2年 8月
精神科診療開始 - 6年 3月
病棟再編成
内科100床→103床、外科60床→64床、脳外科31床→30床、整形外科53床→48床
眼科10床→5床、 口腔科2床→4床、診療放射線科2床→0床、救急専用病床0床→4床 - 7年 4月
豊島病院の休止に伴い、東洋医学外来開始 - 9年 2月
東京都災害時後方医療施設に認定 - 10年11月
病院機能評価受審(「病院機能評価認定病院」となる。) - 13年 7月
病棟再編成
内科103床→111床、整形外科48床→43床、泌尿器科15床→12床、外科64床→67床、
小児科40床→35床、 口腔科4床→6床 - 15年4月
病棟再編成
内科111床→107床、リハビリ科44床→38床、NICU9床→12床 GCU21床→28床 - 15年7月
女性専用外来を開設 - 16年1月
病院機能評価更新の為に日本医療機能評価機構による更新審査を受ける - 16年4月
日本医療機能評価機構による病院機能評価の更新認定を受ける - 16年11月
電子カルテシステムを含む「新たな病院情報システム」を導入する - 18年1月
省エネルギーを目的とした「ESCO」事業を導入 - 18年5月
外来患者診療案内システム導入 - 18年6月
クレジットカード決済導入 - 18年9月
病棟再編成
外科67床→65床、婦人科13床→12床、泌尿器科12床→15床 - 19年4月
外来化学療法室開始 - 19年12月
「豊島こども救急クリニック」(豊島区平日準夜間小児初期救急診療事業)受託開始 - 20年4月
DPC(診断群分類包括評価)導入 - 20年12月
救急外来改修工事完了・運用開始 - 20年12月
NICU(新生児集中治療室)増床・M-FICU(母体胎児集中治療室)新設工事完了 - 21年 1月
(財)日本医療機能評価機構病院機能評価受審(H21年6月 ver.5認定) - 21年 3月
児童精神科外来棟新設工事完了 - 21年 4月
入院基本料7対1看護施設基準取得 - 21年 7月
NICU(新生児集中治療室)増床 12床→15床 - 21年 7月
病棟再編成
新生児科40床→43床、脳神経外科30床→29床、耳鼻咽喉科10床→8床 - 21年10月
病棟再編成
内科107床→109床、M-FICU6床開設、外科65床→63床、形成外科4床→5床
皮膚科3床→2床、耳鼻咽喉科8床→2床 - 21年10月
総合周産期母子医療センターに認定 - 21年10月
児童精神科外来開設 - 22年 5月
「産婦人科地域医療連携システム(大塚モデル)」運用開始(豊島区・文京区) - 22年 9月
GCU(新生児治療回復室)増床 28床→30床 - 22年 9月
病棟再編成
小児科35床→33床、新生児科43床→45床、リウマチ膠原病科43床→40床
脳神経外科29床→27床、産科40床→45床、婦人科12床→15床、耳鼻咽喉科2床→4床 - 22年10月
新生児治療回復室入院管理料施設基準取得(GCU) - 23年1月
電子カルテシステム更新 - 23年12月
病棟再編成
小児科33床→31床、外科63床→59床、産科45床→51床 - 24年4月
東京都(部位名)がん診療連携協力病院(胃がん・大腸がん・乳がん・前立腺がん)に認定 - 26年1月
(公財)日本医療機能評価機構病院機能評価受審(H26年4月 3rdG : ver1.0認定) - 27年4月
患者支援センター設置 - 27年8月
病棟再編成
夜間専用4床→0床、外科59床→60床、皮膚科2床→3床、泌尿器科15床→16床、産科51床→52床 - 27年10月、11月
大塚モデル対象地域拡大(北区・足立区) - 27年11月
電子カルテシステム更新 - 28年10月
大塚モデル対象地域拡大(練馬区) - 30年4月
回復期リハビリテーション病棟38床休止 - 30年4月
東京都難病医療協力病院に指定 - 30年11月
病棟再編成
新生児科45床→48床、脳神経外科27床→24床 - 30年12月
(公財)日本医療機能評価機構病院機能評価受審(H31年1月 3rdG : ver2.0認定) - 31年3月
病棟再編成
内科115床→121床、外科56床→53床、整形外科43床→45床、リウマチ膠原病科34床→29床
リハビリテーション科4床→3床、形成外科5床→4床、泌尿器科16床→18床、