病院概要

理念

私たちは、いつでも、誰にでも、質の高い医療を提供するために最善を尽くします

基本方針

  1. 患者主体の医療の実践
  2. 急性期医療と行政的医療の確保
  3. 高度専門医療と臨床研究の推進
  4. 魅力ある職場づくりと人材育成
  5. 安定した経営基盤の確立

開設者

地方独立行政法人東京都立病院機構 理事長

管理者

院長 樫山鉄矢

診療科目

全36科

診療規模

区分入院外来
医療法定床
普通705床
精神36床
結核29床
感染症19床
合計789床1,515人/日

指定施設の指定状況

  • 保険医療機関、保険薬局(健康保険法第43条の3第1項)
  • 第二種感染症指定医療機関(感染症法第38条第2項)
  • 救急病院(救急病院等を定める省令)
  • 救命救急センター(救急医療対策事業実施要綱Ⅴ)
  • 精神科応急入院指定病院(精神保健法第33条の7)
  • 精神科夜間休日救急診療(東京都精神科夜間休日救急実施要綱)
  • 生活保護法に基づく指定医療機関(生活保護法第49条)
  • 原子爆弾被爆者の医療等に関する法律に基づく被爆者一般疾病医療機関(原子爆弾被爆者の医療等に関する法律第14条の3第1項)
  • 労災保険指定病院(労働者災害補償保険法施行規則第11条第1項)
  • 更生医療を担当する病院(身体障害者福祉法第19条の29)
  • 心臓脈管外科に関する医療
  • 整形外科に関する医療
  • 免疫に関する医療
  • 眼科に関する医療
  • 耳鼻咽喉科に関する医療
  • 脳神経外科に関する医療
  • 腎臓に関する医療
  • 形成外科に関する医療
  • 口腔に関する医療
  • エイズ診療協力病院(拠点病院)
  • 臨床研修病院(医師法第16条の2第1項)
  • 歯科医師臨床研修施設
  • 看護学生実習施設
  • その他医療技術系実習施設(リハビリ、栄養、検査、薬剤、放射線等)
  • 地域災害拠点中核病院(東京都災害拠点病院設置運営要綱)
  • 総合周産期母子総合医療センター(東京都周産期母子医療センター設置・運営要綱)
  • がん診療連携拠点病院(厚生労働省通知)
  • 東京都感染症診療協力医療機関(東京都感染症協力医療機関整備要綱)
  • 東京都指定二次救急医療機関(休日・全夜間診療事業実施要綱)
  • 指定自立支援医療機関(育成医療・更生医療・精神通院医療)
  • 一次脳卒中センター(PSC)

厚生労働大臣の定める掲示事項 2024年(令和6)7月1日現在

当院は、厚生労働大臣が定める基準に基づいて診療を行っている保険医療機関です。

掲示事項は、リンク(PDF 384.8KB)よりご確認ください。

医療保険における各種基準の承認状況 2024年(令和6)7月1日現在

基本診療料施設基準

初診料等

  • 医療DX推進体制整備加算

入院基本料

  • 急性期一般入院料1(635床)
  • 結核病棟入院基本料(7対1)(29床)

入院基本料加算

  • 急性期充実体制加算1
  • 精神科充実体制加算
  • 地域医療支援病院入院診療加算
  • 臨床研修病院入院診療加算 基幹型(医科・歯科)
  • 救急医療管理加算
  • 超急性期脳卒中加算
  • 妊産婦緊急搬送入院加算
  • 診療録管理体制加算3
  • 医師事務作業補助体制加算1(15対1)(一般病棟726床) 
  • 医師事務作業補助体制加算1(50対1)(結核病棟29床)
  • 急性期看護補助体制加算(25対1(看護補助者5割以上))
  • 夜間100対1急性期看護補助体制加算
  • 夜間看護体制加算
  • 看護補助体制充実加算2
  • 看護職員夜間配置加算1(12対1)
  • 地域加算3
  • 療養環境加算(一般病棟、結核病棟588床) 
  • 重症者等療養環境特別加算(個室 34室 34床) 
  • 無菌治療室管理加算1・2  
  • 緩和ケア診療加算
  • 精神科応急入院施設管理加算
  • 精神科身体合併症管理加算
  • 精神科リエゾンチーム加算
  • がん拠点病院加算
  • 栄養サポートチーム加算
  • 医療安全対策加算1
  • 医療安全対策地域連携加算1
  • 感染対策向上加算1  
  • 指導強化加算
  • 抗菌薬適正使用体制加算
  • 患者サポート体制充実加算  
  • 重症患者初期支援充実加算
  • 褥瘡ハイリスク患者ケア加算
  • ハイリスク妊娠管理加算
  • ハイリスク分娩管理加算
  • 精神科救急搬送患者地域連携紹介加算 
  • 呼吸ケアチーム加算
  • 術後疼痛管理チーム加算
  • 後発医薬品使用体制加算1
  • 病棟薬剤業務実施加算1
  • 病棟薬剤業務実施加算2
  • データ提出加算2・4のイ  
  • 入退院支援加算1
  • 地域連携診療計画加算
  • 入院時支援加算
  • 総合機能評価加算
  • 精神科入退院支援加算
  • 認知症ケア加算1
  • せん妄ハイリスク患者ケア加算
  • 精神疾患診療体制加算
  • 地域医療体制確保加算

特定入院料

  • 救命救急入院料1(20床)
  • 救急体制充実加算1
  • 早期離床・リハビリテーション加算
  • 早期栄養介入管理加算
  • 特定集中治療室管理料2(8床)
  • 早期離床・リハビリテーション加算
  • ハイケアユニット入院医療管理料1(12床)
  • 早期離床・リハビリテーション加算
  • 総合周産期特定集中治療室管理料1(9床)
    (母体・胎児集中治療室管理料)
  • 成育連携支援加算
  • 精神科救急・合併症入院料(36床)
  • 看護職員夜間配置加算

入院時食事療養費

  • 入院時食事療養費(Ⅰ) 全23病棟 

特掲診療料施設基準

医学管理等

  • 外来栄養食事指導料(注3)
  • 心臓ペースメーカー指導管理料 遠隔モニタリング加算
  • 糖尿病合併症管理料 
  • がん性疼痛緩和指導管理料
  • がん患者指導管理料 イ、ロ、ハ、ニ
  • 外来緩和ケア管理料
  • 移植後患者指導管理料(造血幹細胞移植後)
  • 糖尿病透析予防指導管理料
  • 乳腺炎重症化予防ケア・指導料
  • 腎代替療法指導管理料
  • 一般不妊治療管理料
  • 二次性骨折予防継続管理料1・3
  • 下肢創傷処置管理料
  • 院内トリアージ実施料
  • 外来放射線照射診療料
  • 外来腫瘍化学療法診療料1
  • 連携充実加算
  • 開放型病院共同指導料
  • がん治療連携計画策定料 
  • ハイリスク妊産婦連携指導料1
  • 肝炎インターフェロン治療計画料
  • 薬剤管理指導料
  • 医療機器安全管理料1・2

在宅医療

  • 救急搬送診療料 重症患者搬送加算
  • 救急患者連携搬送料
  • 在宅患者訪問看護・指導料及び同一建物居住者訪問看護・指導料
  • 持続血糖測定器加算(間歇注入シリンジポンプと連動する持続血糖測定器を用いる場合
    間歇注入シリンジポンプと連動しない持続血糖測定器を用いる場)

検査

  • 遺伝学的検査
  • 染色体検査
  • 骨髄微小残存病変量測定
  • BRCA1/2遺伝子検査
  • がんゲノムプロファイリング検査
  • HPV核酸検出及びHPV核酸検出(簡易ジェノタイプ判定)
  • ウイルス・細菌核酸多項目同時検出
  • 検体検査管理加算(Ⅰ) 
  • 検体検査管理加算(Ⅱ) 
  • 国際標準検査管理加算
  • 遺伝カウンセリング加算
  • 遺伝性腫瘍カウンセリング加算
  • 心臓カテーテル法による諸検査の血管内視鏡検査加算
  • 時間内歩行試験及びシャトルウォーキングテスト
  • 胎児心エコー法 
  • ヘッドアップティルト試験  
  • 皮下連続式グルコース測定
  • 神経学的検査
  • 補聴器適合検査
  • ロービジョン検査判断料 
  • 内服・点滴誘発試験
  • CT透視下気管支鏡検査加算 
  • 経気管支凍結生検法

画像診断

  • 画像診断管理加算1
  • CT撮影及びMRI撮影
  • 冠動脈CT撮影加算 
  • 心臓MRI撮影加算

投薬

  • 抗悪性腫瘍剤処方管理加算

注射

  • 外来化学療法加算1(41床)
  • 無菌製剤処理料

リハビリテーション

  • 心大血管リハビリテーション料(Ⅰ)
  • 初期加算
  • 急性期リハビリテーション加算
  • 脳血管疾患等リハビリテーション料(Ⅰ)  
  • 初期加算
  • 急性期リハビリテーション加算
  • 運動器リハビリテーション料(Ⅰ)
  • 初期加算
  • 急性期リハビリテーション加算
  • 呼吸器リハビリテーション料(Ⅰ)
  • 初期加算
  • 急性期リハビリテーション加算
  • がん患者リハビリテーション料
  • リンパ浮腫複合的治療料

精神科専門療法

  • 抗精神病特定薬剤治療指導管理料(治療抵抗性統合失調症治療指導管理料に限る)
  • 医療保護入院等診療料 

処置

  • 人工腎臓 慢性維持透析を行った場合1
  • 導入期加算1
  • 透析液水質確保加算及び慢性維持透析濾過加算

手術

  • 手術の通則5及び6に掲げる手術
  • 組織拡張器による再建手術(乳房(再建手術)の場合に限る。)
  • 緊急整復固定加算及び緊急挿入加算
  • 骨移植術(軟骨移植術を含む。)(同種骨移植(非生体)
    (同種骨移植(特殊なものに限る。))
  • 後縦靭帯骨化症手術(前方進入によるもの)
  • 椎間板内酵素注入療法
  • 脊髄刺激装置植込術及び脊髄刺激装置交換術
  • 緑内障手術(流出路再建術(眼内法)及び水晶体再建術併用眼内ドレーン挿入術)
  • 緑内障手術(濾過胞再建術(needle法))
  • 鏡視下咽頭悪性腫瘍手術(軟口蓋悪性腫瘍手術を含む)
  • 内視鏡下鼻・副鼻腔手術Ⅴ型(拡大副鼻腔手術)
  • 鏡視下喉頭悪性腫瘍手術
  • 頭頸部悪性腫瘍光線力学療法
  • 乳腺腫瘍画像ガイド下吸引術(一連につき)(MRIによるもの)
  • 乳腺悪性腫瘍手術(乳輪温存乳房切除術(腋窩郭清を伴わないもの)及び
    乳輪温存乳房切除術(腋窩郭清を伴うもの)
  • 乳腺悪性腫瘍手術(乳がんセンチネルリンパ節加算1又は
    乳がんセンチネルリンパ節加算2を算定する場合に限る。)
  • ゲル充填人工乳房を用いた乳房再建術(乳房切除後)
  • 胸腔鏡下拡大胸腺摘出術(内視鏡手術用支援機器を用いる場合)
  • 胸腔鏡下縦隔悪性腫瘍手術(内視鏡手術用支援機器を用いる場合)
  • 胸腔鏡下良性縦隔腫瘍手術(内視鏡手術用支援機器を用いる場合)
  • 胸腔鏡下肺悪性腫瘍手術(区域切除及び肺葉切除又は1肺葉を超えるもの)(内視鏡手術用支援機器)
  • 食道縫合術(穿孔・損傷)(内視鏡によるもの)等
  • 胸腔鏡下食道悪性腫瘍手術(内視鏡手術用支援機器を用いる場合)
  • 経皮的冠動脈形成術(特殊カテーテルによるもの)(高速回転式経皮経管アテレクトミーカテーテルによるもの又はエキシマレーザー血管形成用カテーテルによるもの)
  • 経皮的冠動脈形成術(特殊カテーテルによるもの)(アテローム切除アブレーション式血管形成術用カテーテルによるもの)
  • 胸腔鏡下弁形成術
  • 経カテーテル弁置換術(経心尖大動脈弁置換術及び経皮的大動脈弁置換術)
  • 胸腔鏡下弁置換術
  • 不整脈手術(左心耳閉鎖術(胸腔鏡下によるもの))
  • ペースメーカー移植術及びペースメーカー交換術 
  • ペースメーカー移植術及びペースメーカー交換術(リードレスペースメーカー)
  • 両心室ペースメーカー移植術及び交換術(心筋電極の場合)
  • 両心室ペースメーカー移植術及び交換術(経静脈電極の場合)
  • 植込型除細動器移植術及び交換術(心筋リードを用いるもの)
  • 植込型除細動器移植術(経静脈リードを用いるもの又は皮下植込型リードを用いるもの)、
    植込型除細動器交換術 (その他のもの)及び経静脈電極抜去術
  • 両室ペーシング機能付き植込型除細動器移植術及び交換術(心筋電極の場合)
  • 両室ペーシング機能付き植込型除細動器移植術及び交換術(経静脈電極の場合)
  • 大動脈バルーンパンピング法(IABP法)
  • 経皮的循環補助法(ポンプカテーテルを用いたもの)
  • 腹腔鏡下リンパ節群郭清術(傍大動脈)
  • 腹腔鏡下リンパ節群郭清術(側方)
  • 腹腔鏡下十二指腸局所切除術(内視鏡処置を併施するもの)
  • 腹腔鏡下胃切除術(単純切除術(内視鏡手術用支援機器を用いる場合))及び
    腹腔鏡下胃切除術(悪性腫瘍手術(内視鏡手術用支援機器を用いるもの)
  • 腹腔鏡下噴門側胃切除術(単純切除術(内視鏡手術用支援機器を用いる場合))及び
    腹腔鏡下噴門側胃切除術(悪性腫瘍手術(内視鏡手術用支援機器を用いるもの))
  • 腹腔鏡下胃縮小術(スリーブ状切除によるもの)
  • 腹腔鏡下胃全摘術(単純全摘術(内視鏡手術用支援機器を用いる場合))及び
    腹腔鏡下胃全摘術(悪性腫瘍手術(内視鏡手術用支援機器を用いるもの))
  • 胃瘻造設術(経皮的内視鏡下胃瘻造設術、腹腔鏡下胃瘻造設術を含む。)
    (医科点数表第2章第10部手術の通則の16に規定する手術)
  • 胆管悪性腫瘍手術(膵頭十二指腸切除及び肝切除(葉以上)を伴うものに限る。)
  • 腹腔鏡下肝切除術 部分切除及び外側区域切除/亜区域切除、1区域切除、2区域切除及び3区域切除以上のもの
  • 腹腔鏡下肝切除術(内視鏡手術用支援機器を用いる場合) 
  • 腹腔鏡下膵腫瘍摘出術 
  • 腹腔鏡下膵体尾部腫瘍切除術 
  • 腹腔鏡下膵体尾部腫瘍切除術(内視鏡手術用支援機器を用いる場合) 
  • 腹腔鏡下膵頭部腫瘍切除術
  • 腹腔鏡下膵頭部腫瘍切除術(内視鏡手術用支援機器を用いる場合)
  • 腹腔鏡下結腸悪性腫瘍切除術(内視鏡手術用支援機器を用いる場合)
  • 早期悪性腫瘍大腸粘膜下層剥離術 
  • 腹腔鏡下直腸切除・切断術(切除術、低位前方切除術及び切断術に限る。)(内視鏡手術用支援機器を用いる場合)
  • 腹腔鏡下腎・尿管悪性腫瘍手術(内視鏡手術用支援機器を用いるもの)
  • 腹腔鏡下腎盂形成手術(内視鏡手術用支援機器を用いる場合)
  • 腹腔鏡下膀胱悪性腫瘍手術(内視鏡手術用支援機器を用いるもの)
  • 腹腔鏡下前立腺悪性腫瘍手術(内視鏡手術用支援機器を用いるもの)
  • 腹腔鏡下腟式子宮全摘術(内視鏡手術用支援機器を用いる場合)
  • 腹腔鏡下子宮悪性腫瘍手術(子宮体がんに限る。)
  • 腹腔鏡下子宮悪性腫瘍手術(子宮体がんに対して内視鏡手術用支援機器を用いる場合)
  • 遺伝性乳癌卵巣癌症候群患者に対する子宮附属器腫瘍摘出術
    (医科点数表第2章第10部手術の通則の19に掲げる手術)
  • 体外式膜型人工肺管理料
  • 輸血管理料1
  • 輸血適正使用加算
  • 人工肛門・人工膀胱造設術前処置加算

麻酔

  • 麻酔管理料(Ⅰ)
  • 麻酔管理料(Ⅱ)

放射線治療

  • 放射線治療専任加算
  • 外来放射線治療加算
  • 高エネルギー放射線治療 
  • 強度変調放射線治療(IMRT)
  • 1回線量増加加算
  • 画像誘導放射線治療加算(IGRT)
  • 定位放射線治療 
  • 画像誘導密封小線源治療加算

病理診断

  • 病理診断管理加算2
  • 悪性腫瘍病理組織標本加算

その他

  • 看護職員処遇改善評価料(69)
  • 外来・在宅ベースアップ評価料(Ⅰ)
  • 入院ベースアップ評価料(89)

施設基準(歯科)

  • 地域歯科診療支援病院歯科初診料
  • 歯科外来診療医療安全対策加算2
  • 歯科外来診療感染対策加算4
  • 臨床研修病院入院診療加算 単独型又は管理型(歯科)
  • 歯科治療時医療管理料
  • 医療機器安全管理料(歯科)
  • 精密触覚機能検査
  • 上顎骨形成術(骨移動を伴う場合に限る。)(歯科)  
  • 下顎骨形成術(骨移動を伴う場合に限る。)(歯科) 
  • 歯科口腔リハビリテーション料2
  • クラウン・ブリッジ維持管理料 
  • 歯科外来・在宅ベースアップ評価料(Ⅰ)

保険外併用療養費

  • 特別の療養環境の提供(特別室)

学会認定研修施設等一覧

内科日本内科学会認定医制度教育病院
内科日本消化器内視鏡学会認定指導施設
内科日本腎臓学会研修施設
内科日本透析医学会専門医制度認定施設
内科日本消化器病学会専門医制度認定施設
内科日本消化管学会胃腸科指導施設
内科日本内分泌代謝科学会認定教育施設
内科日本糖尿病学会認定教育施設
内科日本プライマリ・ケア連合学会研修施設
内科日本神経学会准教育施設
内科一般社団法人 透析バスキュラーアクセスインターベンション治療医学会教育研修施設
血液内科日本血液学会認定JSH血液研修施設
血液内科日本造血細胞移植学会認定非血縁者間造血幹細胞移植施設
血液内科日本輸血・細胞治療学会認定施設
呼吸器・腫瘍内科日本呼吸器内視鏡学会専門医制度認定施設
呼吸器・腫瘍内科日本呼吸器学会認定施設
呼吸器・腫瘍内科社団法人日本アレルギー学会準認定教育施設
呼吸器・腫瘍内科日本感染症学会認定研修施設
循環器内科日本循環器学会認定循環器専門医研修施設
循環器内科日本心血管インターベンション治療学会研修施設
循環器内科日本不整脈学会・日本心電学会認定不整脈専門医研修施設
精神神経科日本精神神経学会精神科専門医制度認定研修施設
消化器・一般外科日本消化器外科学会専門医制度指定修練施設
消化器・一般外科日本外科学会外科専門医制度修練施設
消化器・一般外科日本肝胆膵外科学会高度技能医修練施設A
消化器・一般外科日本がん治療認定医機構認定研修施設
消化器・一般外科日本臨床腫瘍学会認定研修施設
消化器・一般外科腹部ステントグラフト実施施設
消化器・一般外科下肢静脈瘤に対する血管内レーザー焼灼術の実施基準による実施施設
呼吸器外科日本呼吸器外科学会専門医制度関連施設
乳腺外科日本乳癌学会認定医・専門医制度認定施設
心臓血管外科三学会構成心臓血管外科専門医認定機構基幹施設
整形外科日本整形外科学会専門医研修認定施設
脳神経外科日本脳神経外科学会専門医研修プログラム研修施設
脳神経外科日本脳卒中学会認定研修教育病院
脳神経外科日本脳神経血管内治療学会研修施設
形成外科日本形成外科学会認定施設
形成外科日本熱傷学会熱傷専門医認定研修施設
形成外科日本形成外科学会皮膚腫瘍外科指導専門医認定証
形成外科日本乳房オンコプラスティックサージャリー学会認定インプラント実施施設
皮膚科日本皮膚科学会認定専門医研修施設
泌尿器科日本泌尿器科学会認定泌尿器科専門医教育施設
産婦人科日本産婦人科学会専門医制度専攻医指導施設
産婦人科東京都医師会母体保護法指定医の研修指定医療機関
産婦人科日本婦人科腫瘍学会専門医制度指定修練施設
産婦人科日本周産期・新生児医学会研修施設
産婦人科日本産科婦人科内視鏡学会認定研修施設
眼科日本眼科学会専門医制度研修施設
耳鼻咽喉・頭頚部外科日本耳鼻咽喉科学会専門医研修施設
耳鼻咽喉・頭頚部外科日本気管食道科学会認定専門医研修施設
耳鼻咽喉・頭頚部外科社団法人日本アレルギー学会教育施設
耳鼻咽喉・頭頚部外科日本頭頸部外科学会研修施設認定証
耳鼻咽喉・頭頚部外科内分泌・甲状腺外科専門医制度認定施設
リウマチ膠原病内科日本リウマチ学会教育施設
放射線科日本放射線腫瘍学会認定協力施設
放射線科日本医学放射線学会放射線科専門医総合修練機関
歯科口腔外科日本口腔外科学会認定研修施設
歯科口腔外科日本障害者歯科学会臨床研修施設
歯科口腔外科日本口腔顔面痛学会研修施設
救命・集中治療科日本救急医学会救急科専門医指定施設
救命・集中治療科日本集中治療医学会専門医研修施設
救命・集中治療科日本呼吸療法医学会呼吸療法専門医研修施設
救命・集中治療科日本外傷学会外傷専門医研修施設
救命・集中治療科日本腹部救急医学会腹部救急認定医・教育制度認定施設
救命・集中治療科日本熱傷学会熱傷専門医認定研修施設
麻酔科日本麻酔科学会麻酔科認定病院
麻酔科日本ペインクリニック学会認定指定研修施設
病理診断科・検査科日本病理学会研修認定施設A
病理診断科・検査科日本臨床細胞学会認定教育研修施設
栄養科日本静脈経腸栄養学会・NST稼動施設
栄養科日本栄養療法推進協議会NST稼動施設

病院機能評価認定病院

当院は公益財団法人日本医療機能評価機構による病院機能評価認定病院です。

詳細はこちら(外部リンク)

NPO法人卒後臨床研修評価機構(JCEP)」による認定

JSEP EXCELENT
認定証

当院では、臨床研修体制の充実を図るため、平成19年3月にNPO法人卒後臨床研修評価機構(以下、JCEP)の訪問調査を受審し選定基準を達成していると認められました。その後も継続的に認定を受けており、直近では平成25年11月に認定を更新しました。平成29年12月に更新調査を受審し、最高評価である「エクセレント賞」認定をいただきました。

JCEPは、国民に対する医療の質の改善と向上をめざすため、臨床研修病院における 研修プログラムの評価や人材育成等を行い、公益の増進に寄与することを目的として設立された団体です。

「評価のまとめ」では以下のコメントをいただきました。

地域の医療を先導する貴院は、基本的診療能力の習熟に重点を置き、臨床研修医(初期研修)と専攻医(後期研修)それぞれの習熟グレードを勘案した包括的な指導体制を構築されています。教育研修環境の整備では、前回訪問調査で指摘されたCPC出席率とそのレポート内容に大きな改善を認め、研修医の個室性に配慮された部屋も新たに確保されました。採用事例の発行、時間外研修の処遇、健康管理等の諸点においても、適切に進めていることが良く分かりました。貴院の更なる発展のためには、診療録管理の体制を充実させ、安全確保・安全管理の教育実践の質を高めて頂きたいと考えます。また、個々の臨床研修医の研修記録を多職種でリアルタイムに共有できるよう、運用面での質向上が望まれます。別組織となる小児科研修の指導医・指導者との情報共有も重要です。全国レベルで模範となる臨床研修病院になるポテンシャルを有する貴院の益々のご発展を祈念しております。
今後も、この評価を参考にしながら、臨床研修体制の一層の充実に努めていきます。

NPO法人 卒後臨床研修評価機構(外部リンク)

外国人患者受入れ医療機関認証制度(JMIP)の認証を取得しました

認定証
当院は、平成30年12月17日、18日の二日間にわたり、一般財団法人日本医療教育財団による「外国人患者受入れ医療機関認証制度(Japan MedicService Accreditation for International Patients、通称JMIP)」の訪問調査を受審し、1月25日付で認証を取得しました。
本認証制度は、厚生労働省が平成23年度に実施した「外国人患者受入れ医療機関認証制度整備のための支援事業」を基盤に策定された認証制度で、多言語による診療案内や、異文化・宗教に配慮した対応など、外国人患者の円滑な受入れ体制を評価するものです。

臨床倫理指針

  • 患者さんの自己決定権を尊重し、十分な説明を行い、理解と同意を得て治療方針を決定します。
  • 診療にあたっては、関係法令やガイドライン等を遵守し、検査・診断・治療・研究を行います。
  • 終末期医療、生殖・周産期医療、臓器移植などの生命倫理に関する問題や医療行為の妥当性に関する問題については、関係部署のカンファランスにおいて多職種により検討を行い、治療方針を決定します。
  • また、判断の難しい倫理的問題については、必要に応じ、臨床倫理委員会等において十分な検討を行います。
  • 医療の発展のために臨床研究を行い、実施に当たっては倫理審査委員会等において十分な検討を行います。